2022年 国内企業Cクラス役員の「デジタルビジネス」への姿勢

本調査レポートは、IDCが日本を含むアジアパシフィック地域（以下、APJとする）の企業の役員層を対象に行ったユーザー調査「IDC WW C-suite Sentiment Survey」の結果を紹介するものです。企業の役員層のデジタルビジネスへの姿勢について、国内企業とAPJ全体の比較なども行っています。

デジタルテクノロジーの浸透が進む中、企業役員層のデジタルビジネスへの意識は高まっています。CIOなどテクノロジー担当役員のビジネスへの関与も高まっています。その中でもCIOなどテクノロジー担当役員は、よりビジネスへの関与が求められるようになっています。「デジタルファースト、デジタルビジネスの時代において、テクノロジーはあらゆる企業にとっての『本業』です。その中でテクノロジー担当役員は、これまで以上に顧客や市場などの外部環境に直接接し、事業部門と同等の立場でビジネスを推進していくべきである」と、IDC Japanのグループバイスプレジデント兼チーフリサーチアナリストの寄藤 幸治は述べています。

目次

• Executive Snapshot
  • Figure: Executive Snapshot：2022年 国内企業Cクラス役員の「デジタルビジネス」への姿勢
• 概況
• 調査概要
  • Table: IDC WW C-suite Sentiment Survey：サンプルサイズおよび回答者の担当領域
• 調査結果
  • ビジネスおよびテクノロジーの「優先事項」
    • Figure: ビジネス上の重要な優先事項
    • Figure: テクノロジーの重要な優先事項
  • 「デジタルビジネス」の重要性とその推進
    • Figure: 「デジタルビジネス」の重要性
    • Figure: デジタルビジネスへの取り組みに関するCxOの関与
    • Figure: 「デジタルチーム」の状況
  • 自らの領域を変革するのに必要なテクノロジー
    • Figure: 自らの領域に重要なテクノロジー（国内企業のみ）
  • テクノロジー担当役員の意識：APJ結果から
    • テクノロジー担当役員にとってのビジネス目的
      • Figure: APJ結果：テクノロジー役員のビジネス目的
    • テクノロジーの評価指標
      • Figure: APJ結果：テクノロジーの重要な評価指標
    • テクノロジーリーダーの今後の役割
      • Figure: APJ結果：テクノロジーリーダーの今後の役割
• まとめ：CxOのデジタルビジネスへの関与
• ITバイヤーへの提言
• 参考資料
• 関連調査
• Synopsis

List of Tables (1)

• IDC WW C-suite Sentiment Survey：サンプルサイズおよび回答者の担当領域

List of Figures (10)

• Executive Snapshot：2022年 国内企業Cクラス役員の「デジタルビジネス」への姿勢
• ビジネス上の重要な優先事項
• テクノロジーの重要な優先事項
• 「デジタルビジネス」の重要性
• デジタルビジネスへの取り組みに関するCxOの関与
• 「デジタルチーム」の状況
• 自らの領域に重要なテクノロジー（国内企業のみ）
• APJ結果：テクノロジー役員のビジネス目的
• APJ結果：テクノロジーの重要な評価指標
• APJ結果：テクノロジーリーダーの今後の役割