ソーシャルメディアによる金融サービスマーケティングの未来

The Future of Social Media for Marketing Financial Services

発行	Datamonitor
出版日	2011年11月	商品コード	229265
ページ情報	英文 Pages: 55
価格	US$ 3,450 換算 ¥ 278,380 (税抜) PDF by E-mail (Single user license)

概要
原文目次
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「ソーシャルメディアによる金融サービスマーケティングの未来」は2011年11月にデータモニターより発行されました。当レポートはPages: 55で構成され、税抜￥278,380より販売しています。

概要

ソーシャルメディアチャネルの台頭から、消費者による情報収集や商品調査、購入意思決定の方法が変化しつつあります。そのリーチと消費者への求心力は、マーケティングの効果を高めるもの。金融サービスプロバイダーは、投資効果や規制の問題からソーシャルメディアの利用に乗り気でないものの、こうした課題もいずれは克服できるでしょう。

当レポートでは、ソーシャルメディアによる金融業マーケティングの将来性を考察すべく、ソーシャルメディア利用における現状の推進材料や課題を分析する数値データや調査事例を集め、概略以下の構成でお届けします。

概要

進展要因
サマリー
調査方法

イントロダクション

侮れないソーシャルメディアのパワーとリーチ
- パワフルなオンラインコミュニティ
- 広範にわたるソーシャルメディアの用途
- 購入意思決定に効果を持つソーシャルメディア
- 高齢層に広がりつつある若年消費者層の影響
- ソーシャルメディアは金融プロバイダーに消費者の意図を伝えるもの
「内から外へ」の従来型マーケティング手法にとって代わる「外から内へ」のマーケティング
- 「内から外へ」のマーケティングは、次第に消費者から締め出されがちに
- きびしい経済環境で締め付けられる広告予算
- 「外から内へ」のマーケティングは、消費者の能動姿勢を刺激してより多くのブランド探しに向かわせる
- 「外から内へ」のマーケティングは、「内から外へ」の発信型手法よりかなり安価に済ますことができる
- 「外から内へ」のマーケティングを通じて力を得た消費者
- 消費者のブランド志向は「外から内へ」マーケティングの構成内容次第
金融サービスプロバイダーに従来とは異なるマーケティングチャネルを示したソーシャルメディア
- ソーシャルメディアは他のチャネルを補完できる
- ソーシャルメディアを起点とする販売は、直販を通じてではなく、積極関与と顧客擁護から発生する
- ソーシャルメディアは、支店来客数の増加に寄与しながら販売促進の手段になり得る

戦略背景

高い消費者のソーシャルメディア利用度
- あらゆる年齢層の消費者に広がるソーシャルメディアサイト利用
- あらゆる所得水準の消費者がソーシャルメディアを利用
- ソーシャルメディアの利用度はもっとも富裕な消費者の間でやや上昇
- 従来メディアの影響度は衰退しつつある
多くの消費者は、ソーシャルメディアが自分に相応しい商品の販路となることを望む
- マーケティングメッセージはそれなりのターゲット設定を
- 消費者は金融サービスプロバイダーに新技術志向を求めている
ソーシャルメディアを介したマーケティングには幅広い利点がある
- ソーシャルメディアは、従来とは異なるマーケティングチャネルを提供する
- ソーシャルメディアは、ブランドアイデンティティの確立に利用できる
- ソーシャルメディアは、その特性からマーケティングキャンペーンの効果測定に役立てることができる
- ソーシャルメディアは、従来型広告の効果を高める力を持つ
- ソーシャルメディアは、オンラインブランドアイデンティティの管理を補助することができる
投資効果の測定が、これまでは多くの金融サービスプロバイダーにとって、ソーシャルメディア利用の障害に
- プロバイダーは「投資効果」の定義を再考する必要も
- ソーシャルメディアへの初期投資が高価とはかぎらない
- 投資しないことのリスクも、むしろ考慮すべき重要ファクター
- ソーシャルメディアマーケティングが有形の効果を生むことを証明したNational Australia Bank
ソーシャルメディアの規制は多くの金融サービスプロバイダーにとって不安材料
- ソーシャルメディア規制の音頭をとる米国規制当局
- 英国では、この問題についての指導に積極性を欠く金融サービス機構（FSA）
- オーストラリア規制当局は、いまだ公式指針を打ち出さず
- カナダ規制当局は、ソーシャルメディアの利用法についての指導草案を発表
- 指針が明確にされるまで、金融サービスプロバイダーは最良の実施例を踏襲することが必要